ブラックバイトに食い潰される学生、奨学金返済で困窮し20代ホームレス増、サラ金借り入れの7割は若者

  • 2015/8/9
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(※2014年7月8日にアップした記事です)

昨日、NHKニュース「おはよう日本」で「ブラックバイト」の問題が取り上げられていました。上のグラフにあるように、学生への仕送り額が20年前には10万2,240円だったのが2013年には7万2,280円へと落ち込み、学生の5人に1人が生活費のためにアルバイトをしているとのこと。この「ブラックバイト」の問題を改善しようと、首都圏学生ユニオンをつくって取り組みを進めている首都圏青年ユニオン事務局次長の神部紅さんに私が企画した座談会に出席していただきました。座談会のテーマは、安倍政権が狙う労働法制改悪問題だったのですが、ここでは「ブラックバイト」の問題に関連する討論部分を紹介します。座談会の出席者は、神部さんと龍谷大学教授・脇田滋さん、国公労連書記長・鎌田一さんです。(※以下敬称略)

学生に広がる「ブラックバイト」

神部:「ブラックバイト」の問題としては、低賃金・低処遇にも関わらず、過度な責任ノルマを課すということがあります。大学生や高校生が学業や生活が切迫する事態になっても全くいとわないということです。総じて休みづらい、辞めづらい、賃金の請求はしづらい、そうした特徴があるといえます。

根拠のない損害賠償やノルマ

神部:また、仕事上のミスをあげつらった、根拠のない賠償請求があります。たとえば備品を壊した、お皿を割った、というのはわざとやっているわけではなく業務上のことなので、こうしたものに対して賠償請求されるのはおかしいのですが、そういったことがあります。

それから、バイトなのにノルマが課せられていて、そのノルマを達成しないと買い取りを強要される。ローソンで最近、マチカフェというものが始まっていて、いれたてのコーヒーがコンビニで飲めるようになりました。ここでは、12枚綴りのチケットがあって、これを使うといくらか安くコーヒーが買える。このチケットを、パートさんは何枚、学生アルバイトは何枚、買い取らなければいけない。買い取らなければ、何枚売りなさいと言われるわけです。

レジでのお客さんとの短いやりとりの中で、こういったお得なチケットがあります、どうですかというセールスをせざるを得なくなる。こうやって、賃金や待遇は低く据え置かれたままで、バイトの責任やノルマ、やるべきことがどんどん膨張している状況があるのです。

私がアルバイトをしていた頃は、いわゆるフリーターといって、自分のタイミングや将来の夢に合わせて自由に働けるという側面がいくらかありました。そういうことでアルバイトが広がった面もありますが、今の実態を見ると、気軽に渡り歩くとか、気軽に仕事に就いてお小遣いや生活費の補填にあてるという感覚ではなくなっているという状況があります。「言うこと聞けない? 文句あるならシフトから外すぞ」という形で、シフトを露骨に人質にとる。セクハラ、パワハラ、嫌がらせもよく起きていますし、契約を無視した長時間拘束によって学業にも支障をきたし、大学を辞めざるを得なくなったという相談もあります。

先ほど備品の賠償について触れましたが、たとえば業務上必要なユニホームや、業務に必要な備品、倉庫作業であればカッターナイフや軍手、エプロンなど、そういったものも最初に請求され、ひどいケースだと、初月の給料が、マイナスになることもある。辞める際に買い取らされるケースもあります。もしくはクリーニング代を請求される。もう踏んだり蹴ったりなのですが、これらを辞める際に請求してくる。最後の月のお給料をもらって後腐れなく辞めようと思ったら、そういう請求が乗ってくるわけです。立場が弱いこと、そこでがんばれないことをわかっていて、そうしたことをやる。こういった相談も増えています。

「辞めさせてくれない」との相談も

神部:辞めたいのに辞めさせてくれないという相談も増えています。退職を希望した際に「君が辞めたら求人広告を出さなきゃいけないから、その広告費を請求します」とか、アルバイトに対して大した研修もしていないくせに「研修の費用がかかったから研修費を払え」と言われて請求される。私のところに来る相談は氷山の一角で、学生は社会的経験が少ないので、こうしたことを店長などにされると、実際に払ってしまうのですね。親に相談しても、親世代も労働組合に組織されていなかったり、そういった法的知識がないため、払ってしまうケースが結構あるのです。実際、当事者ではなく保護者や家族からの相談もあります。

今は若者の2人に1人が不安定雇用を選択せざるを得ない状況なので、根源的な問題は、今まで正社員が担っていたような基幹的業務が雪崩落ちるように非正規労働者に押しつけられている状況にあると思います。人件費を削るためにギリギリの人員で回している企業も増加しているので、自分が辞めれば、まわりに迷惑をかけてしまうと考えている。不安定雇用が政策的に増やされ、その一方で正規労働者には過労死するような働き方が広がっている。ひどい場合だと、これは店長じゃなくて地区長じゃないかと思うのですが、1つの店舗を、店長と呼ばれる人が何店舗も回る。いくつも店舗を持っている店長がいるのですね。そして各店舗は常に非正規労働者が1人や2人で回している。そうしたことが、あるファストフード店で行われています。

学生は、雇う側にとってみれば社会的にも未成熟・未経験で、かつ学業の合間に就労を挟んでいるわけですね。そういった人たちのシフトコントロールは、難しいというか使いづらいという感覚を雇う側は持っていると思います。ですから、政策的に正規雇用が減らされていて、正規雇用の質の悪い就職先にも求職者が群がって仕事を奪い合っているような状況下では、すべての世代が非正規労働に群がっているので、学生バイトは排除されていくのです。

学生バイトは、実際はもうパイが少ないというか。雇い主にすれば、テスト前は休みたいと言われるのは困るので、それよりは非正規労働者を何年かやっている経験があって即戦力になるような学生以外の人を雇おうというマインドになると思います。ですので、昔のように「ここは嫌だから次のアルバイト先に移ろう」ということはなかなかできなくなっている現状もあります。

学生は気軽にアルバイトしているイメージを持たれがちなのですが、実際には簡単には辞められないということ、また次の就労先を見つけて今の「ブラックバイト」から抜け出すということが困難になっていたり、奨学金の問題もあると思いますね。

奨学金は「貧困ビジネス」化していると言えますが、こうしたものが足かせになって、辞めたら仕事がない。だから「ブラック企業でも、業績がちょっと上がれば給料上がるとか待遇良くするって言われてるから、それを信じてがんばろう」と続けてしまう。実際には2カ月もバイト代が払われていないという相談もあったりして、それは展望ないでしょうと答えたりするのですが、「ブラックバイト」で働いている学生たちの相談に乗っていると、雇う側がどんどん労働者の足下を見ているような感じを受けますね。

ひどい働き方に若者が染まっていく恐ろしさ

鎌田:若い人たちがそんな状況だなんて…大変なことになっていますね。

脇田:大学1年生の授業で、一番身近なバイトから生ずる問題についてアンケートをして、それを元に授業を進めています。その中で、今、神部さんからあったように、仕事のミスで損害賠償させられたり、制服のクリーニング代を取られたり、シフトを外してもらえないとか、そういう話は出てきていました。しかし、それにしても、今の話だともっと凄まじい状況になってきていますね。

神部:2~3年前よりもひどくなっていると思いますね。先ほど挙げたシャノアールなども、まさに「ブラックバイト」ですね。店長がずっとお店にいるわけではなく、ここでは時間帯責任者という役割があります。企業によってはバイトリーダーとかパートリーダーとか、コアスタッフとか呼ばれるようですが、スターバックスも今日ちょっと人事部長と電話でやりとりしたのですが、ここも時間帯責任者と呼んでいるらしいですね。

しかし実際は、他のアルバイトと待遇や賃金は変わらなかったりする。だから労働者の持ち出しが多いわけです。バイト代で店長以上もしくは店長並みに働かされるということなので、これでは、何らかの事情があって次の就労先に移れないような人しか残らない。

怖いのは、彼らがこういったアルバイトや働き方に慣れさせられているというか、浸ってしまっていることです。そして就活自殺などに見られるように、一生懸命自分を切り売り、または安売りするような就職活動をして、何十社、何百社受けても受からず、自己否定に陥り、自死に至ってしまう。自分の要求を切り下げて、職を求めて、なんとか入った人は、たとえその就労先が劣悪な労働条件だったとしても「アルバイトよりは正規になれたんだから、まだマシか」と我慢してしまう。

実際はマシなんてことはなくて、正社員でも残業代が出ず時給換算したら最低賃金を割るようなものだったり、青天井で残業するというようなものだったりするわけです。しかし、そうした現状に抗議するとか、権利要求をするとか、おかしいことをおかしいと言うとか、そうしたことがないような働き方で来ているので、「まぁ当たり前か」と思ってしまう。だからとてもじゃないけれど労働組合にたどり着くとか、自ら声を上げて「おかしい」と言うようなことには、なかなかならないのだと思います。

労働組合・労働行政の及ばない世界が広がっている

鎌田:労働組合や労働行政が及ばない世界が広がっているんですね。

神部:そうですね。そういった状況も見て、昨年9月に首都圏青年ユニオンの中に首都圏学生ユニオンという、学生による学生のための労働組合をつくりました。そこで、特に企業内の労働組合に入れないような、そこに相談にも行けないような人たちをつないで、労働運動や労働組合を体験させて社会に押し出していこうと思っています。彼らをたたかいにつなげていくということを、1つの労働組合運動としてもやる必要があるという問題意識で取り組んでいます。

鎌田:私の息子も学生で、やはり「ブラックバイト」だと本人は言っていました(苦笑)。やはり逆らえないみたいですね。電話1本で呼び出されて、学業にも影響を与えるので何とかしろと言ったのですが、なかなかうまくいかないようですね。

重すぎる学生の経済的負担

鎌田:今、若者の労働の実態を聞かせていただいて、非常にひどい状況だということが分かりました。せっかくの機会なので、先ほどの報告の中でもいくつかふれられていますが、その背景について少し議論したいと思います。まず高い失業率、そして労働法規制が及ばない実態について、先ほどご指摘がありました。奨学金や貧困の問題もふれられました。いろいろな要素があると思いますが、最近特に深刻だと感じておられる課題、こうしたらいいのではないかということについて意見をいただきたいと思います。

脇田:いろいろな問題がありますが、やはり、学生の経済的な負担が重すぎるということが一番の問題ですね。親が正社員だった時代を前提に授業料が決められていますので、20歳の学生には年間100万円という授業料は払えない金額ですね。私たちの学生時代は、授業料は今よりもっと安かった。その後、親が正社員であれば一定の余裕があるから払えるという前提で、国立も含めた大学の授業料がものすごく高額化しました。

ところが今度は、親の世代が高度成長の正社員の時代からどんどん変わってきて、安定した雇用あるいは高賃金の時代ではなくなった。そこで若者自身がバイトをしてそれを賄うように変わってきているのだと思います。ですから、バイトをするのが当たり前になってきている。私たちの学生時代もバイトはしましたが、本当に例外的なバイトで、あくまで学業が中心でしたね。今、そこが大きく変わっている。奨学金も利子付きになったということで、学生支援がものすごく大きく後退しています。

重要視されてこなかったアルバイト労働

脇田:それから、アルバイト労働という位置づけが非常に中途半端で、重要視されてこなかったことも問題だったと思います。労働組合も、学生の問題だということで自分たちの守備対象としていません。また、学生は制度的に親の被扶養者なので、主婦パートと同じですが、親の被扶養者から外れるような高い賃金にすると社会保険も全部自分名義で加入して高い保険料を払わないといけないので、均等待遇や同一労働同一賃金から外れた「被扶養者賃金」になっている。被扶養者だから100万円程度という、非常に低い賃金です。企業はこの上ない低賃金労働力を使えるのでこうした差別が、拡大していると思います。

神部:やはり学費の負担感は相当あると思いますね。そこがある意味足かせになって、就活にも暗い影を落としていますし、実際に社会人になって働き始めても奨学金を毎月何万円という額で返さなければいけなかったりするので、「ブラック企業」であっても辞められないという形になっていたりします。

私はライフワーク的に若者のホームレス相談にのる支援をしているのですが、ここ5年くらいで、奨学金の返済で首が回らなくなってホームレスになった20代、30代が増えています。これについては誤解されることがあるのですが、路上に出ている若いホームレスというのは、正規雇用で働いていた経験を持っている人が結構いるのです。意外に思われる方も多いかもしれませんが、きちんと大学を卒業した後に、正社員として働いているのですね。でも実際には「ブラック企業」のような長時間過密労働などで辞めざるを得なくなって、その後、奨学金の返済で首が回らなくなるわけです。非正規労働では、当座の生活のやりくりでいっぱいいっぱいなので、奨学金まで返せない。それでサラ金やヤミ金に手を出して、結局、何百万円という負債を抱えて路上に出てしまっているような人が増えているのです。奨学金の問題や質の悪い雇用、働き方の問題、長時間過密労働などが複合的に絡み合って、若者の将来に暗い影を落としていると感じています。日本の未来を支えていくのは青年労働者なのに、そこに一番しわ寄せが来ているように思います。

ちなみにサラ金からの借り入れは、若者が全体の7割を占めているという状況があるのです。派遣・契約社員などの非正規労働者が、生活費を補填するために借金に頼らざるを得ない現状があって、サラ金借り入れの世代別の内訳ですが、アコムでいうと、20代が49.2%、30代は20.8%です。金融庁の委託調査によると、派遣・契約社員の場合、利用の目的が「生活費を補うため」は44.8%に上ります。次いで「手元のお金がなかった」が17.2%。

半数以上の人が生活資金の不足を理由にあげているのです。ここにも1990年代半ばから拡大している急速な非正規雇用の拡大と、正社員との賃金格差という問題が表れていると思います。

以上が座談会からですが、以前ブログで北海学園大学の川村雅則准教授が学生に聞き取り調査を実施してまとめられた『北海学園大学 学生アルバイト白書2011』を紹介したことがあります。その中から学生アルバイトの実態の一部を紹介します。

10分遅刻でコンビニおでん1万円分買わされた

うまく巻けないソフトクリーム3万円分買取

◆有名な回転寿司のお店でアルバイト。平日・休日かまわず常に行列ができていて、60分待ちは当たり前、時期によっては90分待ち、100分待ち、最大で120分待ちになる。人気店なだけあって平日も休日も目の回るような忙しさだ。面接では週に2~3回の約束だったのに、5~5回が当たり前に。学生アルバイトをぼろぼろになるまで扱い、もはや人としてみてない感じで、文字通りコマ扱いだ。「こないだなんて、授業中に、いきなり来いって職場から電話が来てびっくりしたんだよね」「いま授業中だから行けないって言っても通用しなくて。授業なんてサボればいいじゃんって言われて。なんとなく断りづらかった」。時給は平日が750円(深夜850円)、休日が850円(深夜1000円)。「ソフトクリームを巻けるようになるまでは本当に大変だったよね。うちら」――この職場に入るとまずソフトクリームを巻く練習をさせられる。2~3回で巻けるようになる人もいれば、半年かけてようやく巻けるようになる人もいる。驚いたのは、ソフトクリームを巻く練習に総額3万円をかけた人がいたことだ。つまりうまく巻けるようになるまでは、それらはすべて自腹で翌月の給料から引かれる仕組みになっているのだ。

◆コンビニでバイト。寝坊でバイトを10分ほど遅れたときに、罰として、おでんを5千円分ほど店長に買わされた。はじめは冗談かと思ったのと持ち合わせがなかったので無視していたのだが、社員を通してしつこく言われ、結局、社員からお金を借りてまで買わされた。遅刻をしておでんを1万円分買わされたアルバイトの人もいるようだった。

◆飲食店でバイト。出勤して、拘束されているのにも関わらず、客が来ないうちは時給が発生しない。

◆コンビニでバイト。レジが交代するときにレジのお金があっているか計算するのだが、マイナスを出したときは自己負担、プラスを出したときはコンビニに入るという制度だった。

◆塾講師のバイト。交通費や印鑑、ファイルは支給されたが、ノートなど授業で使用するものに関しては自分で用意・購入していた。さらに規定として、上下スーツに必ずネクタイ着用の義務があり、クールビスは認められない。授業開始の15分前には教室に入っていなければならないのだが、15分前に来ても時給が発生しない。しかも15分前に出勤しないと給与から15%、授業開始時刻に間に合わなければ50%、授業開始より15分経過で75%、それぞれ減給され、それ以上遅れると給与の支給が無くなるというルールが設けられていた。また、授業と授業の間の空きコマに関して、給与が発生しなかったことも、長い時間拘束されるのに納得がいかなかった。

◆家電量販店のレジ。クリスマス前から年末年始にかけて残業があるがアルバイトには残業手当がつかない。正社員もみんな忙しくしているので、時間が過ぎていても言い出せない状況。仕事はレジだが、事務作業もあり、社員証も借りて正社員の仕事も覚えさせられた。人件費を削減するために正社員がする仕事をアルバイトにも覚えさせているのだなと感じることが多かった。

◆(男子学生)女子トイレの掃除をやらされた。「掃除中」の立て札を取りにトイレに入っている間に女性客が入ってきて悲鳴をあげられた。精神的にキツかった。

◆コンビニでバイト。人手が足りなくなると、無理矢理シフトを入れられることがあった。それから、従業員にクリスマスケーキやギフトなどにノルマを付けて無理矢理買わせるのをやめて欲しい。

◆コンビニでバイト。品出しの際に自分の不注意で破損させた商品は、自分で買うことになっていた。

◆ホテルでバイト。タイムカードで打刻しても、責任者の裁量で、時間を減らして給料が支払われたことがあった。例えば、メンバーの一人のミスで、アルバイト全員が、責任者が想定していた時間より帰るのが遅くなってしまったときに、当初の時間で給料が支給。

北海学園大学・川村雅則准教授による学生聞き取り調査『北海学園大学 学生アルバイト白書2011』より】

井上 伸雑誌『KOKKO』編集者

投稿者プロフィール

月刊誌『経済』編集部、東京大学教職員組合執行委員などをへて、現在、日本国家公務員労働組合連合会(略称=国公労連)中央執行委員(教宣部長)、労働運動総合研究所(労働総研)理事、福祉国家構想研究会事務局員、雑誌『KOKKO』(堀之内出版)編集者、国公一般ブログ「すくらむ」管理者、日本機関紙協会常任理事(SNS担当)、「わたしの仕事8時間プロジェクト」(雇用共同アクションのSNSプロジェクト)メンバー。著書に、山家悠紀夫さんとの共著『消費税増税の大ウソ――「財政破綻」論の真実』(大月書店)があります。

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